購入する場合は一時に多額な資金が必要ですが、リース料は毎月の分割払いですむメリットがありますので、余剰資金は他に有効利用できます。

リース料の支払いは月額均等ですので、経費負担額が正確にわかり、原価管理などのコスト管理が容易になります。

リース期間は物件の法定耐用年数よりも短くできますので、実質耐用年数に合わせて期間の設定を行なうことができ、いつも新しい設備の使用や最新機種の導入をすることができます。

リース料は、金利が変動した場合でも、当初の約定通りのお支払いのままですので、金利上昇期にリース契約を締結されますと、インフレヘッジの効果を得ることができます。

資金調達、減価償却計算、固定資産税などの諸税支払い、損害保険手続き、資産処分事務などのわずらわしい事務手続きが一切不要になり、合理化がはかれます。

リース物件には、当社が保険料を負担し、動産総合保険に加入しますので、偶然な事故による損害に対して保険金が支払われます。